〈第51回 PT国試 午前47〉
地域包括ケアシステムで特に重視されるのはどれか．
1．自助の軽減
2．互助の促進
3．共助の拡充
4．要介護度の細分化
5．国が主体の取り組み
解答
1．× 地域包括ケアシステムでは「自助」「互助」の果たす役割が大きくなることを意識した取組みが必要である．
2．○ 正しい．
3．× 地域包括ケアシステムでは少子高齢化や財政状況から「共助」の大幅な拡充を期待することは難しい．
4．× 地域包括ケアシステムでは要介護度の細分化は重要視されていない．
5．× 地域包括ケアシステムは保険者である市町村や都道府県が，地域の自主性や主体性に基づき，地域の特性に応じて作り上げていくことを重視している．
〈第56回 PT国試 午後48〉
地域包括ケアシステムにおける支援の互助の説明として正しいのはどれか．
1．高齢者が生活保護を受ける．
2．高齢者が毎日ウォーキングをする．
3．住民ボランティアが要介護者宅の庭を掃除する．
4．要介護者が通所リハビリテーションを利用する．
5．要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行く．
解答
1．× 高齢者が生活保護を受けるのは「公助」である．
2．× 高齢者が毎日ウォーキングをするのは「自助」である．
3．○ 正しい．
4．× 要介護者が通所リハビリテーションを利用するのは「共助」である．
5．× 要介護者が自費で外出サービスを利用して買物に行くのは「自助」である．
〈第46回 PT国試 午後49〉
地域包括支援センターについて正しいのはどれか．
1．都道府県が設置する．
2．要介護者を対象とする．
3．理学療法士の配置は必須である．
4．介護予防事業のマネジメントを行う．
5．通所リハビリテーションの役割を担う．
解答
1．× 地域包括支援センターは市町村または市町村から委託を受けた法人が設置する．
2．× 地域包括支援センターは地域の高齢者を対象とする．
3．× 地域包括支援センターは保健師・社会福祉士・主任介護支援専門員等の配置が必須である．
4．○ 正しい．
5．× 地域包括支援センターは介護予防支援及び包括的支援事業（①介護予防ケアマネジメント業務，②総合相談支援業務，③権利擁護業務，④包括的・継続的ケアマネジメント支援業務）を実施する．
〈第54回 PT国試 午後49〉
地域包括支援センターへの配置が義務づけられている職種はどれか．
1．看護師
2．理学療法士
3．作業療法士
4．言語聴覚士
5．主任介護支援専門員
解答
1．× 誤り．
2．× 誤り．
3．× 誤り．
4．× 誤り．
5．○ 地域包括支援センターへの配置が義務づけられている職種は保健師・社会福祉士・主任介護支援専門員等である．
〈第58回 PT国試 午後48〉
介護予防事業の基本チェックリスト質問項目でないのはどれか．
1．「転倒に対する不安は大きいですか」
2．「15分くらい続けて歩いていますか」
3．「この一年間に転んだことがありますか」
4．「何もつかまらずに床から立ち上がっていますか」
5．「階段を手すりや壁をつたわらずに昇っていますか」
解答
1．○ 正しい．
2．○ 正しい．
3．○ 正しい．
4．× 「椅子に座った状態から何もつかまらずに立ち上がっていますか」が介護予防事業の基本チェックリスト質問項目である．
5．○ 正しい．
〈第59回 PT国試 午後43〉
介護予防事業の基本チェックリストで低栄養判断基準となるBMIはどれか．
1．16.5未満
2．18.5未満
3．20.5未満
4．22.5未満
5．24.5未満
解答
1．× 誤り．
2．○ BMI18.5未満と体重減少（6ヶ月間で2kgから3kg以上）で低栄養状態と判定される．
3．× 誤り．
4．× 誤り．
5．× 誤り．
〈第59回 PT国試 午後18〉
介護予防事業にて，図のようなテストで確認可能なのはどれか．
2．サルコペニア
3．ダイナペニア
4．ロコモティブ症候群
5．コンパートメント症候群
解答
1．× 誤り．
2．○ 下腿周径はサルコペニアの筋量減少のスクリーニングテストとして用いる．
3．× 誤り．
4．× 誤り．
5．× 誤り．
〈第53回 PT国試 午前49〉
介護予防における二次予防事業について正しいのはどれか．
1．介護予防に関するボランティアを養成する．
2．基本チェックリストによって対象者を決定する．
3．要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催する．
4．居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行う．
5．介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行う．
解答
1．× 介護予防に関するボランティアを養成するのは一次予防事業である．
2．○ 正しい．
3．× 要支援認定者を対象に運動機能向上教室を開催するのは三次予防事業である．
4．× 居宅を訪問し要介護度改善のための理学療法を行うのは三次予防事業である．
5．× 介護予防に関するパンフレットによる啓発活動を行うのは一次予防事業である．
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